デンマーク、コペンハーゲン - 2021 年 11 月 2 日 -世界的オーディオブランドEPOSの最新レポートによると、パンデミック時に不可欠となった仮想コミュニケーションツールは、世界的危機から回復へと向かう中で、ますます大きな役割を担っています。「Investing in the age of listening: the importance of audio in a reimagined world（聴く時代の投資：再構築された世界におけるオーディオの重要性）」によると、現在定着しているハイブリッドワークモデルにおいて、コミュニケーションツールが果たす重要な役割を組織が認識していることが明らかになっています。

オーディオの重要性が高まり、意思決定者が需要に耳を傾ける

従業員のオフィス出勤は緩やかに進むものの、フルタイム出勤がパンデミック前の水準に戻る可能性はほぼありません。個々の従業員は、昨年以来の業務活動の変化を肯定的に捉えてそれを維持したいと望んでおり、多くの従業員にとって、ハイブリッドワークはこのカテゴリーに入ります。しかし、バーチャルコミュニケーションの負担によって引き起こされるデジタルバーンアウト(燃え尽き症候群)の可能性は、依然として課題となっています。

組織は、オーディオ品質への注目が高まっていることからも、この両方の要因に注意を払っています。現在、4分の3の企業でオーディオコンタクトは必須、または非常に重要であると考えられています。レポートによると、この傾向はすべての市場において見られ、なかでもアジア太平洋地域では、その傾向が強く表れており、 中国では96％、オーストラリアでは90％の人がオーディオの重要性が増していると認識しています。

さらに、調査結果は、オーディオの価値を単独で考慮するだけではありません。EPOSのレポートでは、電話会議、バーチャルミーティング、クライアントや同僚とのコミュニケーション、リモートワークなど、様々な場面でノートパソコンやPCよりもオーディオ機器の方が重要であると回答しています。

品質が重要だがガイダンスが必要

現代の組織におけるオーディオ機器が果たす役割の重要性が認識されるのに伴い、優れたオーディオソリューションに対する企業の投資意欲が高まっています。54％の意思決定者が高品質なオーディオ機器を必須とし、ほぼ4分の3（72％）がより高品質な製品を得るために費用をかけると回答しています。

しかし、品質への投資と並んで、オーディオ機器に関する意思決定において、従業員との協議が不可欠、または非常に重要であるとする回答者が大多数（70%）を占めています。また、88%の企業が、在宅勤務に関する政策や規制の改善が必要であると考えています。この調査結果は、今後1年間で、効果的なハイブリッドワークをサポートするために必要なテクノロジー（特にオーディオ関連）について、従業員との協議が購入決定に影響することを示唆しています。

財務部門がオーディオ機器への投資の可能性を認識

EPOSの調査結果を部門別に分類すると、将来のオーディオ機器への投資について最も前向きなの財務組織で、回答者の71%が投資の増加を見込んでいます。製造部門とIT・デジタル部門は、それぞれ67％と64％が同意しており、これに最も近い位置にいます。

また、金融機関は、定期的に投資する傾向が高くなり、意思決定者の 46%が、毎年の投資を計画していると答えています。また、メディアおよび保険業界の40%も、オーディオ機器に対する年間支出を計画しています。

このように、特に財務部門、そしてセキュアな通信が重要視される他の部門（ITやデジタル分野）がオーディオの支出を優先させるのは、極めて理にかなっていると言えます。ただし、ハイブリッドワークへの適応は、すべての業界で見られ、50%の意思決定者は、従業員全員に1セットずつ（自宅とオフィスの両方で使える）オーディオ機器を提供する予定（または提供したことがある）があると回答しています。

「危機から回復への転換期には、ビジネスリーダーは一歩下がって従業員の声に耳を傾け、従業員が本当に求めているもの、すなわち快適さと安心感に近づく必要があります」と、EPOS社長のJeppe Dalberg-Larsen（イェッペ・ダルバーグ・ラーセン）は述べています。「これをうまくやれば、生産性向上への道は簡単に開けるはずです。さまざまな分野でさまざまなニーズがありますが、消費者のニーズは今後も進化し、より質の高い製品や全体的により良いワークエクスペリエンスを求めていくことでしょう。このような体験を従業員や顧客に提供することが進んでいない部門は、今後いずれかの時点でこれに追いつく必要に迫られるでしょう。」

調査について

この調査は、EPOSの委託を受けたSAPIO リサーチが実施したものです。インタビューデータの収集は、2021年8月に招待メールとオンライン調査票を使用して行われました。抽出標本中の企業規模は1～10,000人以上、業種は以下の通りです。

• 金融
• 事業サービス
• 建設
• IT・デジタル
• メディア
• 地方自治体・公共部門・NGO
• 製造・エンジニアリング
• 小売・レジャー
• 通信・公共事業
• 運輸・卸売
• 接客業
• ヘルスケア
• 保険
• 教育

この調査は、2004年にオーディオ機器や技術の選定に責任を持つビジネス意思決定者を対象に実施されました。

プロジェクトは次の8つの地域を対象としています。米国、英国、ドイツ、フランス、ベルギー、オランダ、デンマーク、オーストラリア、中国。全体的なレベルでは、結果は50％の結果を仮定した95％信頼限界で±2.2％の精度を有しています。